(1)社外頭脳の利用

自社の特定の技術グループのみでは、マンネリに陥り、意欲も沈滞することがある。また、社内グループのみでは当たり前と見過ごしてしまうこともある。
このような場合、社外のアシスタントグループを呼び、ディスカッションやブレーンストーミングを行うと、新しい考え方やヒントの得られる場合がある。

(2)特許公報の活用

自社製品の周辺技術や関連技術の特許公報を整理・分析し、開発資料として技術者に提供する。
特許公報の活用により技術の趨勢や他社の動向が判る。
商品開発におけるヒントが得られる。

(3)提案制度の活用

職務発明規定を作ったのみでは、ユニークなアイディアは出てこない。
技術開発・市場発掘・能率向上化など、広範囲に亘り、社員からのアイディア提案を推進するために、管理者のリードが非常に大切である。
したがって、提案制度を効果的に活用するための具体的な施策を専門家と討議し、会社の状況に応じてケースバイケースで考え出す。